ランサムウェア感染による被害報道などを受け、パソコンやサーバなどのエンドポイントを守るEDRが注目を集めています。昨今のサイバー攻撃の高度化やゼロデイ攻撃などにより、侵入や侵害を予防するための従来のEPPだけでは検知しきれない脅威が増えており、「侵入を前提とした防御」が欠かせなくなっています。
エンドポイントのセキュリティ対策がEPP、EDRと進化し、複数レイヤを相関分析するXDRも登場する中で、EDRの基本的な仕組みや導入効果、EPP・XDRとの違いなどをわかりやすく解説します。
目次
EDRとは、エンドポイントでの不審な動作を検出するセキュリティソリューション
EDR（Endpoint Detection and Response）は、エンドポイント上の不審な振る舞いを継続的にスキャンし、潜在的な脅威を検知するセキュリティソリューションです。これにより、攻撃の早期発見と迅速な対応が可能になり、サイバー攻撃による被害を効果的に軽減します。
従来のセキュリティ対策では、マルウェアなどの侵入を防ぐことに主眼が置かれてきましたが、EDRは侵入されることを前提に、異常をいち早く発見して対処するという考え方に基づいています。侵入を完全に防ぐことが難しくなった今日では、万が一のすり抜けに対して、被害を最小限に抑えるためにEDRのような検知・対応型のソリューションが不可欠です。
1. 検出
エンドポイントが脅威にさらされた際、EDRは最初に検出機能を用いて管理者に異常を通知します。
EDRは、エンドポイントの動作をリアルタイム監視し、異常な動作や不審なアクセスを即座に検出します。例えば、通常では発生しないプロセスの起動などの動作が確認されると、EDRはそれを異常として認識し、管理者に即時アラートを送信します。
このように不審な動作を検出することで、サイバー攻撃の兆候を見逃さず、迅速な初動対応へとつなげることができます。
2. 対処
異常を検出したら、EDRは該当のエンドポイントをネットワークから隔離するといった対処を自動または手動で行います。これにより、社内ネットワークの他のエンドポイントやシステムへの被害の波及を最小限に抑えることが可能になります。
対処フェーズは、組織の業務停止リスクを抑えるEDRの重要な機能のひとつです。
3. 調査
脅威への対処を行った後に、EDRはその脅威の調査を行うことも可能です。EDRはエンドポイントの動作ログを収集・保存しているため、異常検出後にそのデータを分析することで、侵入経路、被害範囲などを特定できます。
この調査により、「何が起きたのか」「どのようにして侵入されたのか」「どの端末が影響を受けたのか」といった詳細を把握することができ、適切な復旧や将来の再発防止に役立ちます。
4. 復旧
調査完了後、マルウェアの駆除や、改ざんされたシステムの修復を行い、エンドポイントを正常な状態へ戻すのが復旧フェーズです。
EDRでは、侵害後の調査とエンドポイント側の修復支援を通じて、迅速な業務再開をサポートします。
EDRとEPP・XDRの違い
EDR・EPP（Endpoint Protection Platform）・XDR（Extended Detection and Response）は、いずれもエンドポイントやIT環境全体を守るためのセキュリティ対策ですが、目的や対応範囲に違いがあります。
EPPは、既知のマルウェアなどの脅威をパターンマッチングなどによってブロックする、事前防御を主目的としたソリューションです。これに対しEDRは、万が一内部ネットワークに侵入を許した場合に、不審な動作の検出・対処・調査・復旧までを行う事後対応に強みがあります。
また、XDRは、EDRの機能をネットワーク、クラウド、メールなど複数の領域に拡張したもので、IT環境全体のセキュリティデータを相関分析することで、エンドポイントだけでは検知できない、複合的で、より高度な脅威の可視化と対応を可能にします。
下記は、それぞれの違いを簡単にまとめた比較表です。
■EDRとEPP・XDRの違い
| EPP | EDR | XDR | |
|---|---|---|---|
| 主な目的 | 脅威の予防 | 脅威の検出・対処 | 脅威への統合的な防御 |
| 対象範囲 | 既知の脅威が中心（近年は未知の脅威に対処できる製品も登場） | 既知・未知の脅威 | 既知・未知の脅威 |
| 監視範囲 | エンドポイント | エンドポイント | エンドポイント、ネットワーク、クラウド、メールなど複数のIT環境 |
エンドポイントセキュリティは、従来のEPPによる入口対策から、EDRによる侵入後対策に進化し、さらにEDRの拡張概念として、統合監視と対処を行うXDRが登場しました。ただし、EPPとEDRは対策範囲が異なり、セキュリティ強化のためには両方ともに対応しておくことが重要です。自組織のセキュリティ体制や保護したい範囲に応じて、適切な製品を選定しましょう。
■エンドポイントのセキュリティ対策の進化
EDRが求められる背景
近年、組織のセキュリティ対策に関する環境は変化しています。下記では、EDRが必要とされるようになった2つの背景について解説します。
高度化するサイバー攻撃への対応
EDRが必要とされる背景のひとつとして、サイバー攻撃の高度化が挙げられます。サイバー攻撃は年々巧妙化しており、ランサムウェア攻撃や標的型攻撃、ゼロデイ攻撃など、多様かつ高度な手口が増えています。これらの攻撃はEPPでは検出が難しいケースもあり、侵入を完全に防ぐことが困難です。
そのため、攻撃を受けることを前提として、既知の脅威でも未知の脅威でも迅速に検出して対応できるEDRが注目されています。被害の拡大を防ぎ、組織の活動への影響を最小限に抑えるために、EDRは重要な役割を果たします。
参考：
・ランサムウェアとは？攻撃手法や感染状況を図解と動画で解説
・標的型攻撃とは？
・サプライチェーン攻撃とは？～攻撃の起点別に手法と事例を解説～
・ゼロデイ攻撃とは？被害事例と必要なセキュリティ対策を解説
テレワーク普及によるゼロトラストの考え方の拡大
テレワークの普及によるセキュリティの考え方の変遷も、EDRの必要性が意識されるようになった背景といえます。
テレワークの普及によって、従業員が自宅や外出先などから社内システムにアクセスする機会が増加しました。その結果、従来のように「社内＝安全、社外＝危険」とする境界型防御の考え方では、セキュリティが成立しにくくなっています。
この背景から広まったのが「ゼロトラストセキュリティ」という考え方です。この考え方では、社内外を問わずすべての通信やアクセスを信頼せず、常に検証と監視を行います。
組織においてゼロトラストアーキテクチャを実現するには、ID管理、エンドポイントセキュリティ、ネットワークセキュリティ、その他の各分野において、ゼロトラストの基本概念を満たすそれぞれのソリューションを導入する必要があります。エンドポイントセキュリティで言えば、ゼロトラストではエンドポイントのセキュリティ状態を監視、それを信頼性の判断材料とし、社内ネットワークや重要資産へのアクセスを制限しますので、EDRはエンドポイントの健全性評価に貢献します。
EDR導入のメリット
EDRを導入することで、サイバー攻撃への対応力を高められるだけでなく、社内のセキュリティ運用全体の効率化や法令対応の強化も可能になります。下記では、EDRの代表的なメリットについて解説します。
サイバー攻撃の早期発見
EDRを導入することによるメリットのひとつは、サイバー攻撃を早期発見できることです。
例えば、攻撃者が長期間潜伏して情報を収集する標的型攻撃では、攻撃の発覚までに100日以上かかるケースもあります。EDRでは、端末の動作を常時監視し、異常があれば即座に検出・通知できるため、こうした長期潜伏型の攻撃にも迅速に対処できる可能性が高まります。
早期発見によって、被害が広がる前に対策を講じることができ、事業への影響を最小限に抑えられます。
インシデント対応の迅速化
インシデント対応の迅速化も、EDR導入によるメリットのひとつです。
サイバー攻撃が発生した場合、EDR未導入の環境では侵入経路や原因の特定に数週間かかるケースもあります。EDRは、ログデータの保存と分析機能を搭載しているため、時系列での行動履歴を可視化することで調査作業を迅速に行うことが可能です。
初動対応から原因究明、復旧までの時間を短縮でき、被害の深刻化を防げます。
コンプライアンスの強化
EDRの導入により、個人情報保護法への対応といったコンプライアンス（法令遵守）強化につながる点もメリットです。
組織は、個人情報保護法や業界ごとのガイドラインにより、情報漏洩時の迅速な報告・対応が義務づけられています。EDRには調査機能が搭載されているため、万が一インシデントが発生した場合にも、証拠に基づく報告をスムーズに行える体制を構築できます。
EDR製品の選定ポイント
EDRは高機能なセキュリティツールである一方、製品ごとに機能や対応範囲、運用のしやすさに違いがあります。自組織に適したEDRを導入するには、単に機能の有無だけでなく、下記の点も意識して組織内のIT環境やセキュリティポリシーに合った製品を選ぶことが重要です。
検出・分析機能の精度
EDRの基本となるのは、異常な動作を検出・分析する機能であるため、未知の脅威にも対応できる高度な検出ロジックやAI分析機能が搭載されているかどうかを確認しましょう。また、誤検知が多すぎると対応負荷が増大するため、誤検知率が低く、実際の運用で効率的にアラートを扱えるかどうかも重要な評価ポイントです。
調査・復旧機能の充実度
インシデント発生後の調査や復旧支援機能がどれだけ整っているかも、EDRを選定する上で重要です。「ログの保存期間が長く検索性が良好か」「攻撃経路を可視化できるか」「ワンクリックでの隔離や復旧ができるか」など、操作性と対応スピードに直結する機能の有無を確認しましょう。
調査や復旧作業が自動化・簡略化されているほど、現場の運用負担は軽減されます。
対応OSやセキュリティ機能の確認
EDR製品によって、対応しているOSや端末環境は異なるため、自組織が利用している端末に対応しているか事前に確認しておきましょう。また、自組織全体の端末について、脆弱性管理やパッチ配信などを一括でできるかどうかも、製品選定の決め手となります。
管理サーバの形態
EDR製品は、管理サーバがクラウド型とオンプレミス型のいずれか、または両方に対応している場合があるため、自組織にとってどちらの形態が適しているかを検討することも重要です。
オンライン上にあるサービス提供者のサーバを活用するクラウド型は導入や運用が容易で、初期コストを抑えやすい点が魅力です。一方、セキュリティポリシーや法規制により、データを自組織内で管理したい場合には、社内にサーバ設備を導入するオンプレミス型が適している場合もあります。自組織の運用方針に応じて適切な形態を選択しましょう。
ネットワーク負荷やシステムリソースへの影響
ネットワーク負荷やシステムリソースへの影響も、考慮すべき重要なポイントです。
EDRは端末上でログを収集し、定期的に通信を行うため、ネットワークやシステムへの負荷も考慮する必要があります。ログの量やスキャンの頻度、エージェントの動作が業務に支障を与えないか、事前に確認しておきましょう。
負荷が高すぎる場合は、業務パフォーマンスを損なう可能性があるため、負荷を最小限に抑える機能やチューニングが可能な製品を選ぶことをおすすめします。
プラットフォームとの連携
EDRはエンドポイントの監視と対応の強化に役立ちますが、XDRではこれに加え、メール、サーバ、クラウドワークロード、およびネットワーク等の複数のセキュリティレイヤから収集したテレメトリ情報をもとに相関分析を行い、インシデントの調査を行います。サイバー攻撃がエンドポイントのみで完結するケースは多くはないので、攻撃の全体像をとらえ、原因や影響範囲を特定するには、XDRが効果的です。
その際、各レイヤのセキュリティツールから送られてくるテレメトリ情報とログを1つのデータレイクに集約、データクリーニング、統合分析を行い、単一コンソールで可視化できるセキュリティプラットフォームを用いると運用負荷を抑制できます。こうしたプラットフォームとの連携が可能かどうかも、EDR選定時に確認するとよいでしょう。
EDR導入時の注意点
EDRは強力なセキュリティ対策ソリューションですが、導入すればすぐに効果を発揮するとは限りません。既存のIT環境や運用体制との整合性が取れていないと、混乱や運用負荷の増加を招く可能性もあります。
下記では、EDR導入前後で押さえておくべき代表的な注意点について解説します。
導入前に組織内のIT環境を確認する
EDRを効果的に導入するには、事前に自組織のIT資産を正確に把握することが重要です。どの端末にEDRを導入する必要があるかを明確にするために、ハードウェア・ソフトウェアの棚卸しを行いましょう。
また、既存のウイルス対策ソフトや他のセキュリティソリューションとの連携の可否も確認しておく必要があります。EDRが他のシステムと競合せず、スムーズに統合できる環境を整えておくことが、導入後のトラブル防止につながります。
導入と並行して運用体制を設計する
EDRを導入する際には、アラート時の対応フローやインシデント発生時の初動対応のルールなど、運用に関する体制を並行して設計しておくことが不可欠です。
対応が迅速に行えるよう、組織内ルールの整備や訓練の実施も含めた体制づくりが求められます。計画的な運用準備が、セキュリティレベルの底上げにつながります。
運用上の課題への対応も検討しておく
EDRは多くのアラートを生成する可能性があるため、いわゆる「アラート疲れ」への対応策も検討しておく必要があります。重要なアラートを見逃さないためにも、過剰な通知が発生しないよう初期設定やルールを最適化しておかなければなりません。
また、セキュリティの専門知識を持つ人材が不足している場合は、外部の専門家にEDRの運用を委託するMDR（Managed Detection and Response）の導入も選択肢のひとつとなります。自組織に合った運用方法を見極め、無理のない体制を整えることがカギとなります。
よくあるご質問
EDRやXDRの導入を検討する中で、多くのセキュリティ担当者が共通して抱える疑問点があります。下記では、実際によく寄せられる質問とその回答をまとめました。
EDRとXDRどちらを導入すべき？
EDRとXDRは、どちらが優れているというものではなく、自組織のセキュリティ上の課題やIT環境に応じて選ぶ必要があります。例えば、主にエンドポイントの監視・対応を強化したい場合はEDRで十分なケースが多く、限られた範囲での運用にも適しています。
一方で、クラウドサービスやネットワーク機器なども含めて、IT環境全体を横断的に保護したい場合にはXDRの導入が効果的です。ただし、一般的にXDRの運用にはEDRよりも高度なスキル・リソースが求められることから、まずはEDRから導入し、段階的にXDRへ拡張するという方法も考えられます。
EDRがあればEPPは不要？
EDRとEPPは役割が異なるため、併用するのがおすすめです。EPPは、マルウェアなどを侵入前に防ぐ事前対策に強みがあります。一方、EDRは侵入後の対処に有効であるため、どちらか一方だけではセキュリティ対策が不十分になるリスクがあります。さらにEDRによる復旧後、最終的に不正プログラムなどが残存していないことを確認、終息宣言を行うには、EPPによる全エンドポイントの検索が有効です。
中小企業でもEDRやXDRは必要？
中小企業でもEDRやXDRの導入は有効です。たとえばサプライチェーン攻撃では、大企業を狙うために、その取引先である中小企業が侵入経路にされることもあるため、中小企業といえどもセキュリティの強化は必要です。
また、セキュリティ専門人材の確保が難しい中小企業にとっては、初動対応を自動化してくれるEDR・XDRは、費用対効果に優れたセキュリティ対策といえます。
EDRでセキュリティ対策を強化しよう
組織のセキュリティ対策は、侵入を防ぐだけでは巧妙化するサイバー攻撃に対応できなくなってきており、侵入されることを前提とした防御にシフトすることが求められています。こうした状況下で、EDRはエンドポイントを起点とした高度な検出・対処・復旧を可能にするソリューションとして、組織のセキュリティ体制において不可欠な存在です。
さらに、IT環境全体を横断的に保護したい組織には、XDRの導入も視野に入れることで、より広範かつ柔軟なセキュリティ対策の運用が実現できます。自組織の状況を精査して、EDRやXDRによるセキュリティの強化が必要かどうか、検討してみましょう。
トレンドマイクロでは、法人向けのサイバーセキュリティプラットフォーム「Trend Vision One™」を展開しており、EDR・XDRの機能も提供しています。業界でも広範囲を誇るネイティブセンサーの対応範囲と、自律的に対処する設計により、脅威の迅速な調査、正確な検知、運用をひとつのコンソールで実現した高機能なセキュリティ対策が導入可能です。
また、EDR・XDRの機能に特化してマルウェア対策、エンドポイントのリスクの可視化などを支援する「Trend Vision One - Endpoint Security」も提供しています。強力なEDR・XDRを導入してセキュリティ強化を行いたいと考えている組織のセキュリティ担当者の方は、ぜひご検討ください。
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